マンション高騰のニュース再び

最近NHKは、首都圏のマンション高騰のニュースをしばしば取り上げています。

先月は7時のニュースで、今回は2月17日（月）ニュースウォッチナインで、短いながら興味深い数字を披露してくれました。

2020年1月に”首都圏”で販売された”新築”のマンションの平均価格が高騰している。

・平均価格：8,300万円（1990年のバブル期を超えた）

・去年同時期に比べ、47％の上昇。

・東京23区に限定すると、平均は1億500万円

・東京23区外：　6,649万円（37.9％上昇）

・千葉県　　：　4,065万円（11.9％上昇）

・神奈川県　：　4,961万円（ 2.4％下落）

・埼玉県　　：　4,326万円（13.7％下落）

不動産経済研究所：「今後も高止まりが続くとみられる」

このニュースは事実のみ（数字のみ）伝えられ、要因分析はありませんでした。

それにしても、東京23区は前年同期比で5割近くも上昇して平均が1億円を超え、前年同期比47％上昇は尋常ではありません。

不動産経済研究所は、「今後も高止まりが続く」と言っていますが、当社の予測は「バブルは必ず崩壊する」です。

昨年のブログを読み直してみると、当社の予測が外れているように見えますが、それは時期がずれているだけです。

当社が根拠とするのは以下の理由です。

①株や原油価格の動きがリーマンショック直前の状況に似ている。

②経験値として、バブル崩壊の周期がすでに到来している（10年前後）。

以上、この2点に絞られます。

そしてもう一つ、マンション購買意欲が下がる要因は「自然災害など」です。

これはなかなか予測できません。

ただ、東日本大震災はリーマンショックのおよそ3年後に発生し、マンション市場は大きく減退しています。

上記二つの予測だけでも十分にバブル崩壊要因となりますが、これに何らかの自然災害などが重なると大きく落ち込むことは容易に想像できます。

もちろん、コロナウイルスのような感染症も要因になると思われます。

一般の方は、今、新築マンションは絶対に買ってはいけません。